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感動で沸かせる。体験で盛り上げる。
スポーツ施設の新たな魅力とは。
~来場者も、施設運営者も喜ぶ、NEC「スタジアムソリューション」~

 テニス、卓球、バドミントン。日本人アスリートの大活躍で、さまざまなスポーツ競技が盛り上がっている。また、2019年にはラグビーの国際大会、2020年には世界中が注目するスポーツ大会など、日本で開催されるビッグイベントに大きな期待が集まっている。

 そうした中、2019年2月27日~3月1日に幕張メッセでは、プロスポーツ、トップリーグ、トップアスリートなどを対象にした「スポーツビジネス産業展」が開催された。NECでは、国際的なスポーツ大会への取り組みをはじめ、ファシリティ、セキュリティ、カスタマーエクスペリエンス向上、ヘルスケアの各領域において、顧客の感動と満足の最大化、施設と地域の価値向上に貢献するスタジアムソリューションをテーマに、さまざまなソリューションやサービスを出展。その中から、来場者の注目や関心を集めた3つのコーナーを、ご紹介しよう。

来場者にも、施設運営者にも新たな価値を提供。
みんなを笑顔にする「集客施設価値向上ソリューション」

 来場者には、新たな来場体験を通じた便利さや楽しさを提供。そして施設運営者には、来場者データの「見える化」にもとづく、リピーターの増加や新規来場者の取り込みなど、ビジネスチャンスの拡大を支援する「集客施設価値向上ソリューション」。

 たとえばスタジアムなどのスポーツ施設では、来場希望者が事前にスマホでチケット購入。競技開催当日、スタジアムに着いたら顔認証でらくらく入場。観戦中は、スマホを使って施設や選手情報の入手、ドリンクや限定グッズのオーダーなどが観客席から手軽に行える。さらに、来場者の属性に応じたクーポンやポイントもその場でゲットでき、帰宅したら、動画映像や次のイベント情報などもすばやく手に入れることができる。
一方、施設運営者は来場者の属性データや行動データ、利用履歴データなどを収集・分析することで、データにもとづく新しい施策など、より効果的な集客プロモーションを展開。さらにその成果を検証することも可能になる。

来場者向けアプリ(左)と施設運用者向けダッシュボード画面(右)

 今回の展示では、来場者の外出前から帰宅後までを通じた多彩なサービスメニューのデモ体験のほか、施設運営者に向けた各種データ収集・分析などもデモ画面を使って紹介された。

 本コーナーを訪れた多くの来場者が特に関心を寄せたのが、世界トップクラスの精度を誇るNECの顔認証技術だ。利便性だけでなく、安全・安心の向上にも役立つこの技術は、すでにさまざまな施設やコンサート会場において多くの導入実績がある。

ウォークスルー顔認証ゲート

 そしてもう一つ、来場者が注目したのが、ファシリティ、セキュリティ、カスタマーエクスペリエンス向上など、「施設全体における価値向上」である。システム設計・構築から運用、サービス提供など、ICTを活用したトータルSIによって、来場者と施設運営者の双方に新たな価値を生み出すことが、NECの大きな強みといえる。

集客施設価値向上ソリューションの全体概要

 集客施設における総合的な価値向上は、スタジアムなどのスポーツ施設だけでなく、テーマパーク、アミューズメントパーク、ホテルや地域の活性化など、今後いろいろな分野でその活用が期待されている。

国内でも、海外でも豊富な提供事例。
感動と安全・安心を届ける「スタジアムソリューション」の実績

 世界中の人々にスポーツの感動を伝えるとともに、安全・安心な観戦を支えるNECの「スタジアムソリューション」。本イベントでは、先進のICTを活用して、さまざまな国際大会をサポートしたNECのグローバルな実績が紹介された。

スタジアムソリューションの全体概要

 2014年、ブラジルで開催されたFIFAワールドカップでは、5ヵ所のスタジアムの建設プロジェクトのシステムインテグレーターとして、NECはネットワーク・セキュリティなどさまざまなICT機器を統合化。スタジアムの最適化に向けたトータルなICT設計を担当した。リオデジャネイロ2016オリンピック・パラリンピックでは、競技大会期間中に開設された「Tokyo 2020 JAPAN HOUSE」に高精度な顔認証システムを納入。メディア関係者の安全でスムーズな入場管理をサポートした。

 2018年インドネシアで開催されたアジア大会では、顔認証システムや行動検知システムを提供し、不審者や立ち入り禁止エリアへの侵入、不審物の検知に貢献。また、大会組織委員会の関係事務所・全競技会場130ヵ所を結ぶ大会運営用基盤ネットワークシステムを提供やシステム運用のサポートもNECが支援した。

 2019年には、夏季に開催されるオリンピック、パラリンピック、サッカーのワールドカップに並ぶ規模を誇るラグビーの国際大会ラグビーワールドカップ2019™が、日本の12都市で開催される。2015年のイングランド大会で、日本代表チームが強敵南アフリカのチームに勝利を収めた劇的シーンが、記憶に残っている人も多いだろう。世界の強豪チームがゲームを行う東京スタジアムと横浜国際総合競技場では、メディア関係者入場時の本人確認にNECの顔認証システムの導入が決定。また、大会をサポートするボランティアスタッフの募集・選考、運営をトータルで支援するボランティア支援サービスも提供する。

 2019年11月に完成が予定されている新国立競技場向けには、さまざまな映像コンテンツを表示する帯状のLEDディスプレイ「リボンボードシステム」を受注している。フィールドを取り囲むように内周360°にわたって設置され、魅力あふれる多彩な映像コンテンツを表示することにより、競技やイベントなどにおいて臨場感のある演出が期待できる。

 スポーツ業界におけるデジタル化は、ファシリティなどのハード面だけでなく、ソフト面でも広がっている。たとえば日本バレーボールリーグ機構「Vリーグ」の公式スマホアプリとして、Vアプリを提供。チームや選手情報、アリーナ内限定映像の配信、電子スタンプ活用など便利で楽しい各種サービスによって、来場するファンの増加、チケット販売拡大など、Vリーグ全体の底上げをアプリとサービス提供を通じてサポートしている。

 NECは、先進のICTを活用した「スタジアムソリューション」によって、楽しく、便利、そして安全・安心な施設・大会運営をサポートするとともに、大会後もレガシーとして活用されていくソリューション提供により、今後のスポーツ振興にも大きく貢献していく。

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会では、アスリートをはじめ大会関係者約30万人の入場時の本人確認において、NECの顔認証システムの納入が決定しています。オリンピック、パラリンピック競技大会で、関係者の入場時における本人確認に、顔認証システムが活用されるのは史上初となります。

  • NECは東京2020ゴールドパートナー(パブリックセーフティ先進製品&ネットワーク製品)です

デジタルとカードを組み合わせた新しい情報発信と体験。
スマホを活用した「マルチタッチカードソリューション」

 街や施設のフリーWi-Fi、クレジットカードサイズのマルチタッチカード、電子スタンプなどを組み合わせて、イベントへの誘引や来場者の満足度をアップする取り組みも注目された。その具体的な仕組みは、3ステップ。第1ステップは、施設周辺にいる人たちのスマホへ、フリーWi-Fiを活用してイベント情報やクーポン、バナー広告などを配信して施設への集客を図る。

 第2ステップは、マルチタッチカードの活用だ。施設を訪れた人には、来場者限定のマルチタッチカードを配布(または販売)。来場者は、カードに記載された3つのコンテンツの中から好きな個所をタッチしながら、自分のスマホにかざすだけで、自動的に選んだサイトにアクセスすることができる。コンテンツは、ファン限定サイトや飲食オーダー、くじびきなど施設の希望で自由に設定できるという。たとえば、くじびきでは当選者に景品引き換えクーポンを発信し、景品をゲットする際には電子スタンプを使って、当選者のスマホ上で景品交換済の電子署名(クーポンの無効化)を行うこともできる。スマホにかざしたカードをタッチするゲームのような感覚が、来場者のモチベーションアップにつながるという。来場者のスマホでカードを読み取るため、特別なアプリ開発やネットワークが不要という点も、マルチタッチカード活用の大きな魅力といえる。

マルチタッチカードを活用したWEBサイト誘導(左)と電子スタンプ(右)

 そして第3ステップは、来場者データの収集と分析。施設運営者は、来場者の流れや購買データの分析を行うことで、施設の魅力度アップや収益性の高い施策などのプロモーションが可能になる。

 NECネッツエスアイではクラウドをベースに、来場者の満足度向上と施設運営者の価値向上に向けたサービス全体をサポートしている。

 マルチタッチカードの活用では、ラグビーファンを対象に秩父宮で開催されたイベントでトライアル検証を行ったほか、地域の活性化を目的とした実証実験も行われている。デジタルとカードを組み合わせたこのサービスは、スポーツ施設だけでなくショッピングモールやアイドルコンサートの運営、街の活性化を考えている地方公共団体などからの引き合いも多いという。

マルチタッチカードを活用したサービスの画面例

 「スポーツビジネス産業展」の開催期間中、海浜幕張駅から幕張メッセ間のエリアでフリーWi-Fiを利用したNECブースへの誘引、会場では顔認証入場、スマホによる新しい観戦スタイル、マルチタッチカードや電子スタンプを使ったイベント開催など、さまざまなソリューションを実際に体験し、スポーツビジネスの現場における活用をイメージできたのが印象深かった。