コロナ禍で急速に普及したテレワーク。アフターコロナでもテレワークの継続意向を示す企業は少なくない。テレワークには時間、場所にとらわれないといった多くのメリットがある一方で、コミュニケーション、組織の枠を超えた情報とノウハウの共有という点で懸念があるのも事実だ。そこで、有効な手段となるのが、テレワークとオフィスへの出社を組み合わせた、ハイブリッドワークだ。ここではNECの取り組み事例とともに、ハイブリッドワークの実現に向けた壁とその乗り越え方について紹介したい。

ハイブリッドワークを阻む「5つのC」とは

　コロナ禍の終息とともに、ハイブリッドワークに注目する企業が増えている。しかし、それに不安を抱く人も少なくない。「その課題は5つのCに集約されます」と話すのは、NECの戦略コンサルティングサービス部門で企業の働き方改革に携わってきた本釜 大三だ。

　5Cとは、「コミュニケーション（Communication：伝達）」「コーディネーション（Coordination：調整）」「コネクション（Connection：つながり）」「クリエイティビティ（Creativity：創造性）」「カルチャー（Culture：文化）を指す。

　NECでも2018年からSmart Workという取り組みを通して、働き方改革を進めてきたが、やはりこの壁にぶつかったという。

　「そこで私たちは、目的の解像度を高めるところからはじめました（図1）。単に環境の変化に対応するためだけでなく、何のために改革するのかを明確化したのです。目的に設定したのが『働きがいの実感を高めること』。『働きやすさの追求』するだけでなく、それと並行して、どうすれば社員みんなが成長、幸せ、つまり個人の働きがいを感じられるのか。それを考え、施策を実行し、結果を収集・分析・改善することを徹底して繰り返してきました」（本釜）

　とはいえ、働きがいは数字や形で示されるものではなく、そのままでは曖昧な概念だ。そこで、2018年から掲げる行動基準「Code of Values」に重きを置いた。働きがいを感じる文化の根底にあるのは、職場の上司、部下、仲間たちとの信頼関係。そこに新たな仕事や業務に挑戦できる機会があれば、成長を感じられる。成果が裏付ける成長はやがて、社会に対して意義や価値のある仕事をしているという誇りにつながる。こうした積み重ねの先にこそ働きがいが生まれると考えたわけだ。

一人ひとり「働きがい」を実感できるかがポイント

　働きがいの具現化に向け、さまざまなオフィス改革にも取り組んだ。「具体的な施策として、オフィスの本質的価値を追究する空間、『コミュニケーションハブ』という考え方を取り入れました。個の力の足し算ではなく、チーム力の掛け算で新たな価値を生み、プロジェクトを推進するホームグラウンドになる。これがオフィスのコンセプトです」と本釜は話す。

　オフィス内には、組織の枠を超えたコラボレーションにより、創造的な仕事ができるコワーキングスペース（BASE）や社外パートナーとの未来創造を目的とした共創空間（FIELD）を設置。また、各自が仕事にオーナーシップを持ち、自律的に行動できるよう、働く場所はロケーションフリーにした。最も集中できる場所と時間で仕事に向き合い、それぞれに最高のパフォーマンスを発揮させるのがその狙いだ。

　環境を用意するだけでなく、働き方を社員自らデザインできるように徹底した。ゴールは「成果の最大化」。無駄な仕事はやめて生産性を高め、クリエイティブな仕事に使える時間を増やせば、個人の成長、その先にある会社の成長が実現する。具体的な施策としては、裁量労働制の適用拡大、週休３日制、遠隔地居住勤務、ワーケーション、兼業・副業の拡充などが挙げられる。

　社員の成長を促すために、フェアな評価とフィードバックを行う人事制度改革、育成施策も行っている。ジョブ型人事制度の導入、グローバルな人材のネジメントができる仕組み、社内公募制などはその一例だ。

　「こうした施策を利用し、社員一人ひとりが『NECウェイ』と『マイウェイ』を重ね、大きな社会的価値を創造する過程で成長し、働く誇りが生まれます。とはいえ、働きがいは十人十色。会社が一律に定義するのではなく、それぞれが納得して仕事に取り組まなくてはいけません。どんな働き方がベストなのか、生産性、競争力を高められるのか。自律的に考え、チーム単位でこれからの働き方を決めるワークショップも実施しています。こうした取り組みを行うことで、社員の意識は間違いなく変わり、働きがいを実感する声が増えてきました」（本釜）

自社の経験・ノウハウを生かしたサービスを提供

　このようにNECでは、さまざまな壁にぶつかり、悩みながらも、働き方や文化を変革し、人材育成を実践してきた。こうした有形・無形の経験、ノウハウを基に、新しい働き方を模索する企業・組織に向けたコンサルティングサービスを提供している。それが「ワークスタイル変革支援サービス」だ。

　「コロナ禍で働き方改革を実践した企業は少なくありません。しかし、中には思うように成果を挙げられてなかったり、緊急対応的、散発的な施策で終わったりするケースも少なくありません。また、課題そのものが不明瞭というケースもあります。それを解決するには体系的、継続的なワークスタイル変革のご支援が必要だと考え、本サービスを開発したのです」と本釜は話す。

　サービスの特徴は、個別のツール導入、特定領域の課題を扱うのではなく、会社全体のワークスタイルの現状をつかみ、将来像を描くところにある。数回のワークショップを通じて課題、そして目指すべき姿を抽出し、各指標の成熟度診断、改善の方向、変革のロードマップとして整理していくわけだ。

課題と向かうべき方向をチャートで可視化

　ワークスタイル変革支援サービスでは、自社の現状や目指す方向の明確化を含め、見える化するところからはじまる（図２）。「何のために変革を進めるのかをきちんと見極めることが最も重要となるからです」と本釜は説く。

　見える化に向け、作成するのがレーダーチャートだ。特定領域に偏らず、課題を体系的にとらえられるよう、５つの分野（テレワーク環境、オフィス環境、オンサイドワーク、人事・評価、雇用形態・キャリア）と、そこからブレイクダウンした18の項目で構成される。「当社の事例でもあったように、働きやすさや働きがいはツールやインフラの視点だけでなく、人事評価、雇用形態も含めて総合的に判断することが必要です。それを。レーダーチャートで可視化し、ワークショップを通してお客様ごとの改善の方向性を導き出していきます。こうした現状の課題はどこにあり、どう改善すべきかをわかりやすく整理し、各分野の優先度、整合性を勘案した上で、改革できる部分から進めていくわけです」と本釜は説明する。

　このサービスは10週間を1つの目安としているが、進め方、期間はそれぞれの状況に合わせてカスタマイズできる。改革後は、柔軟な働き方や新しい雇用形態への対応、改善サイクルの定着などを、実感できるまで伴走するという。

DXチェンジリーダーの育成にも自社の経験が生きる

　また、DX推進という文脈で、人材育成と風土改革を含めた、文化変革を推進するサービスも提供している。「DXがなかなか浸透しない背景として、デジタル人材の不足、デジタルを活用して変革をリードするチェンジリーダーの不足があげられます。その解決には、自社に必要な人材の再定義と確保、最適な配置、さらには有能な人材に魅力を感じてもらう風土、文化が必要です」と本釜は話す。つまり、多様な職種・役割がアジャイルに協業できる風土や、DXという新領域での取り組みがうまくいかなくても、再チャレンジできる文化が必要というわけだ。

　その実現に向けて提供しているのが「DXチェンジリーダー養成プログラム」だ。これは、デジタルを活用して関係者をつなぎ、変革の旗印を振るうリーダーを育成するためのもの。特徴は、一般的な座学中心のワークショップではなく、現場での実践活動を並行して進めるところにある。

　「知識のインプットにとどまらず現場で実践することで、参加者の意識変化、そして行動変容を確実に実現していきます。リーダーが自ら実践し、関係者にマインドチェンジを働きかけることで、組織文化や風土の改革が進み、DX推進の加速が期待できます」（本釜）。

　そのキーワードは「Doing×Being」。Doingは「やり方」で、方法論、知識をインプットする研修コンテンツを指す。Beingは「あり方」で、実務上の課題を基に、リーダーとしてのあり方、「Doing×Being」の実践を学ぶ。実務課題をテーマに設定することで、ワークショップ、研修を経て現場に戻った後、学んだ内容を生かしやすくなるわけだ（図３）。

　「このサービスは６か月の期間を想定し、Doing、Beingそしてデジタルデータ活用の3要素での成果が得られます。DoingはDX推進テーマの設定、変革活動テーマの設定、ワークショップ実施支援の報告など。Beingはマイビジョン構想とSelf-Development計画書の策定、変革リーダーのマインド醸成など。デジタルデータ活用では、必要に応じた研修プログラムの提供なども想定されています」（本釜）。

人に寄り添う改革でワークスタイルを一新

　NECが提供するサービスはこれだけではない。自社で苦しみながら文化を変革し、人材育成を実践してきた経験がベースに、ほかにもさまざまなサービスを提供している。

　例えば、「NECタレントマネジメントサービス(Cultiiva Gloval /HM)」は、全世界で豊富な実績を持つ、SAP SuccessFactorsとNECの導入ノウハウ、サポートを組み合わせた、グローバル人材マネジメントサービスはそのひとつ。国内外の人材情報を共通プラットフォーム上で可視化し、国境や事業領域を超えた人材の登用、最適配置がスピード感を持って実現できる。

　次にDX人材育成に関するサービスを、導入から実践、スキル獲得までワンストップで提供できるのが「NECアカデミー for DX」だ。AIやクラウド、デザイン思考など、DXに必要な実践力を強化するプログラムで、伴走しながら継続的にサポートしていくという。

　「NECデジタルワークプレイスサービス」は、新しい働き方、ビジネスの場をDXのアプローチで実現するシステム環境、サービス群。テレワーク、クラウドなどのITインフラ整備、営業プロセスの標準化、データ活用基盤の導入支援など、幅広い課題やニーズに対応できる30種類のメニューが用意されている。

　「制度設計やシステム導入だけで、働きがいを生むハイブリッドワークを実現するのは難しい。人に寄り添いながら変革を進め、現場の声をフィードバックしながら挑戦を繰り返し来たNECの取り組みから、示唆を得ていただけることは少なくないはずです。課題を自社で抱えるのではなく、一緒に考え、解決するパートナーとなれるよう、これからもハイブリッドワークの進化、深化に向き合い、そこから得た知見をサービスとして提供していきたいと思います」と最後に本釜は語った。